東南アジアなど向け査証（ビザ）の発給要件の緩和や円安などが後押しし、日本政府観光庁の調査によると、2014年の外国人の延べ宿泊者数は4482万人泊で前年に比べて33.8％増加した。年間の訪日外国人旅行者数が約1341万人に達したことに伴い、過去最高を記録しました。日本人を含めた延べ宿泊者数4億7232万人泊に占める外国人の割合は9.5％に上昇し、約10人に1人が外国人という結果になりました。2011年（約1840万人）と比較すると約2.4倍にも急増したため、ホテル客室の供給が逼迫したものと見られています。外国人観光客の増加が原因で全国的にホテルの客室の稼働率が85％前後まで上昇しています。高級旅館やホテルはもちろんですが、安価なビジネスホテルも同じようです。外国人観光客にとって、日本のビジネスホテルは比較的安くて快適で利用しやすい宿泊施設のようです。
また、2020年オリンピック観戦のための宿泊者は約26万人が見込まれており、そこから割り出される必要客室数は延べ約170万室といわれています。首都圏内の旅館やホテルの客室数は現在大幅不足している状況ですが、今後、オリンピックを見据えて東京都心部、大阪、京都でホテルの建設ラッシュが続くのではないかと推測されています。
日本政府は訪日観光客数増加に向けたさまざまな施策を展開しており、こうした旺盛な需要を背景に、今後、ホテルへの投資は今まで以上に注目を集めそうです。